たかじん 大学生活4年間、ほぼほぼボッチでした。とはいえ一人は気楽なので、辛くはなかったです！
この記事でわかること
- 大学でも「いじめ」はあるか？
- いじめを理由とした大学中退はアリか？
- 大学いじめの相談先、対処法
こんな感じでお話していきますね。
大学でいじめはある？
そもそも大学生にまでなって、いじめなんてあるのでしょうか。
結論から言うと、残念ながらいじめはあります。僕の通った大学でもいじめはありました。
いじめといっても種類があって、言葉によるいじめ、暴力によるいじめ、無関心（無視）などなど様々です。
僕の大学では、特定の学生が無視されるケースはありました。さすがに暴力などはなかったですが。。
小中高のようにクラスはないので、いつも顔を合わせるということはそんなにないですが、それでも特定の講義で毎週顔を合わせるということは大いにあります。
ですので、小中高ほど頻繁ないじめはなくとも、少なからず大学でいじめは起こり得ます。
たかじん 大学は基本的に集団行動はないです。必修科目以外は、自分の好きな講義を受講できるし、座席も決まってないことがほとんどです。
部活（サークル）でも「いじめ」はある
大学生になると、サークルに入る学生も多いです。別に入らなくてもOKです。
サークルは人数さえ集めれば自分で作ることもできるので、様々なサークルが乱立することもあります。
活動的なサークルでは、毎日活動しているものもあるため、顔を合わせる機会が多くなり、結果的にいじめが生じてしまうケースもあります。
まあ大学のサークルは強制参加ではないので、途中で辞めることも全然アリです。
研究室（ゼミ）でも「いじめ」はある
大学にもよりますが、大学3年～4年くらいになると、研究室に所属するようになります。より専門的な学問を身に付けるためです。
すると、研究室ではほとんど毎日、しかも長時間同じ学生と顔を合わせることになります。研究室は一度所属すると、滅多な理由では変更できないでしょう。
つまり、研究室でいじめが生じた場合、自ら努力して解決できない限り、けっこうな地獄を味わうことになります。
僕の知り合いの話ですが、彼が所属していた研究室の先輩が、いじめられているというか、いつも一人で誰とも会話せず過ごしていたそうです。
その先輩が何か発言しても、ほとんどの学生がスルーしていたため、僕の知り合いもスルーするしかなかったと話していました。
本来は一緒に学問を学び、研鑽しあうという意味で、大学の研究室は素晴らしい場所です。
たかじん いじめがあったら、研究室を変える、努力して解決するなど何かしら行動しましょう。
大学のいじめで中退（退学）はダメ【学費/学歴が無駄に】
大学でいじめを受けた場合、中退、つまり退学してしまうのは絶対やめてください。理由があります。
まず学費の面です。
国公立大学でも半年で20~30万はかかるでしょう。
中退した場合、入学費用を含め、払ってきた受講料は無駄になりますし、酷ければ数百万の痛手になります。
次に学歴です。
大学を中退すると、最終学歴は高校卒業になります。これだと、就活で非常に苦労するはめになります。
企業によっては、どんなにスキルがあっても、大卒しか内定枠がなかったりするので、選択肢が狭まります。
一生懸命に受験勉強をして、入学金を払い、かつ高い授業料を払っているわけです。途中で辞めてしまうのは本当に辛いです。
たかじん 学費、学歴の面から考えて、中退するのは絶対にダメです。
いじめを原因に休学ならOK？
中退がダメなら、休学なら問題ないか？と考える方もいますね。
結論から言うと、これもオススメできません。
大学は単位性なので、休学している間にいくつもの科目の単位を落としてしまいます。
すると、休学の原因は何であれ、問答無用で留年する危険があります。
結果的に多くの受講料を無駄にし、留年から退学してしまう方もいます。
大学でのいじめの相談先
大学でいじめを受けた場合の相談相手（相談先）について紹介します。
大学の教授に「いじめ」を伝えるべき？
大学でのいじめ問題を誰に相談するべきか、ということが非常に悩まれるところです。
相談できる友人がいれば友人に相談することもできますが、相談できる友人がいない方の方が多いかもしれません。
すると、大学の教授にいじめを相談するべきか。
僕が思うに、解決できる、できないは別として、教授に相談するのもアリかなと思います。場合によっては、うまくはからってくれるかもしれません。
たとえば、特定の講義でいじめがある場合には、その担当教授に相談してみると良いでしょう。
グループを変えてもらう、講義の受講を取りやめにしてもらう、など便宜を図ってもらえる可能性もあります。
いじめの相談窓口
小中高などでのいじめ相談窓口としては、「いじめホットライン」などがあります。
これと似たいじめ相談窓口として、以下のものが存在します。
一般社団法人社会的包摂サポートセンター｜よりそいホットライン
よりそいホットラインでは、例として次のような悩みの相談にのってくれるようです。
- 暮らしの中で困っていること
- 性暴力、ドメスティックバイオレンス
- 自殺を考えるほど思い悩んでいること
相談の流れは以下のとおりです。
- 0120-279-338に電話をかける
- 音声ガイダンスの指示に従う
- 相談員に相談する
まずは上に貼った「よりそいホットライン」のホームページにアクセスしてみてください。
そこに、電話番号や電話のかけかたの詳細が説明されています。
大学でいじめを受けた場合の対処方法【自分で解決する】
いじめを受けた場合の対処方法について記していきます。
この次で法的措置についてご紹介するので、ここでは法的措置以外についてです。
① 加害者になるべく近づかない
大学は小中高とは違い、クラスという枠組みが基本的にありません。なので、クラス仲間といつも顔を合わせるということもありません。
大学によって多少の違いはありますが、選択科目といって、いくつもある講義の中から、好きな講義を選んで受講できる場合があります。
単位させ取得できれば、選択する科目は自由です（必修科目をのぞく）。
なので、加害者とは異なる科目を受けるなど、努力次第によっては加害者と近づかないことも可能ではあります。
② 必修科目の講義の教授に相談する
大学で多少の違いはありますが、必修科目といって、絶対に受講しなければ卒業できない講義もあったりします。
この場合、嫌でも加害者と接触する機会もあるかもしれません。
講義によっては、グループワークといって、数人でチームを組んで講義を受けるケースもあります。加害者と同じチームになったら最悪です。
このようなケースでは、担当の教授に相談してグループを変えてもらうなど、自分から何かしらの対応をしていく必要があります。
③ 新しい出会いを作る
僕の経験談ですが、大学では最低１人は仲の良い友達を作っておくべきです。理由は自分が孤立していると思わせないためです。
大学ではほとんどの学生がグループを作って行動しています。少なくて2人、多くて10人規模です。そんな中で、いつも1人で行動していると、ぶっちゃけ目立ちます。
いつも1人で行動していると、場合によっては陰口を叩かれる危険もあります。
あってはならないことですが、心無い学生がこのような悪質ないじめをするのです。
余計ないじめ要因を作らないためにも、最低1人は仲間を作っておくべきだと僕は思います。
たかじん 僕は友達がいなかった頃、たまたま講義で隣に座った学生に声をかけて以来、今ではたった一人の親友になってます。
大学でいじめを受けた場合の対処方法【法的措置】
いじめがエスカレートしている場合や、まったく収まる気配がなく、被害者が精神的・肉体的に疲弊しているようなケースでは、法的措置をとることも視野にいれなければなりません。
① 内容証明郵便を送る
加害者に対して内容証明郵便を送ることも考えましょう。
内容証明郵便とは、「誰が、いつ、誰に対して、どんな内容の手紙を送ったのか」を郵便局が証明してくれる郵便です。
内容証明郵便で手紙として送る内容は、いじめの被害に対する損害賠償請求、慰謝料請求などです。
内容証明郵便を送り、相手方の出方をうかがうのです。
相手が請求に応じれば、それで解決ですし、応じなければ次の法的措置に移ります。
内容証明郵便について不明ならば、インターネットで [内容証明郵便 出し方] などと検索してみましょう。いろいろ出てくると思います。
たかじん これは、いじめが原因で怪我した、大きな精神的ストレスを抱えた、などのケースですね。
② 民事調停を申し立てる
内容証明郵便を送っても何の返答もないような場合には、裁判所を通した民事調停の申立を行うことも考えます。
民事調停では、調停委員という第三者を交え、当事者同士の話し合いで解決を試みる場です。
損害賠償や慰謝料請求の額など、話し合いで解決できればそこで終わりです。
③ 民事訴訟を申し立てる
民事調停でも解決できない場合には、民事訴訟を申し立てることになります。
ここでは、裁判官が当事者からの証拠や証言をもとに判断を下します。ここまでくると、解決までに時間もお金もかかります。
民事調停とは違って、結論を出すのは裁判官であるため、当事者の思惑通りに進まないことがほとんどでしょう。
さらに、いじめに対する客観的な証拠が物をいうため、証拠資料はしっかりと集めておかなければなりません。この点は注意してください。
たとえば、いじめの証拠となる写真や動画、音声記録などです。
まとめ
大学でいじめを受けた場合の相談窓口、解決方法などをご紹介してきました。自分の力ではどうにもならなくなったら、ホットラインに電話してみましょう。
さらに被害が大きい場合には、法的措置を行う必要があります。法律の専門家（弁護士など）に相談してみるのもアリです。
